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全固体電池 関連銘柄(5/31)

  • 現在主流のリチウムイオン電池は2020年代前半にも性能の限界が来ることが予測されている。全固体電池は、可燃性の高い流動電解質を利用しないため、発火、液漏れを防止することが可能で、全固体電池が2020年以降徐々に主流化すると期待されている。
  • トヨタ自動車は、2022年にも全固体電池を搭載した電気自動車を販売すると報じられている。

過去30日 株価変動率

銘柄名称 株価 1週間比 1ヶ月比 前日比% 配当
1 5726 大阪チタニウムテクノロジーズ 3,030 +29.05% +22.37% +2.57% 1.65%
2 4901 富士フイルムホールディングス 3,579 +4.31% +5.98% +0.87% 1.68%
3 7911 TOPPANホールディングス 4,070 +3.72% +8.59% +2.52% 1.18%
4 7272 ヤマハ発動機 1,533 +2.30% +3.83% +1.46% 3.26%
5 7912 大日本印刷 4,884 +2.13% +6.04% +2.56% 1.31%
6 5334 日本特殊陶業 4,726 +2.03% -8.62% +2.14% 3.51%
7 4204 積水化学工業 2,253 +1.56% -2.11% -0.22% 3.33%
8 7201 日産自動車 558 +0.18% -4.01% +1.47% 4.48%
日本株予想:地合い強い 自動車など物色観測も

31日の日経平均は+433円の3万8487円となり4営業日ぶり反発。

個別銘柄では、大日本住友製薬や東京電力ホールディングスなどが買われたほか、IHI、東急不動産ホールディングス、大和証券グループ本社などが上昇した。

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今月の日経平均は前日までの下落幅がー352円と売り地合いであったが、31日の東京株式市場は反発と、地合いの底堅さが示された。

前営業日の米株式市場が下落したものの、日本株は選別買いが続いた。医薬品の大日本住友製薬や大塚ホールディングスなどが上昇。また電気・ガス業の東京電力ホールディングスや中部電力も堅調な展開となった。米長期金利が下落するなか株式は買われやすさが想起され、情報・通信業のエクサウィザーズなどが上昇、このほか高PERな銘柄も買い圧力が意識された。

日米金利差は拡大しており、外為市場では円安地合いが意識されるなかで、輸出株などはもう一段の買いが入る展開も想起される。週明けは米金融市場の動向に歩調を合わせつつも ...

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