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日本国土開発(1887)

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523.0

+3.00(0.58%)

  • 業績適正株価 算出不能

事業内容

  • 超高層建築にも参入し、重機土工事が主力で東日本復旧復興で実績を残す。会社更生手続きは03年に終結し再上場した。

株価天気予報

続伸続落 続伸4日目
PER(予想) 11.25
PBR(実績) 0.63
PSR 0.32
配当利回り 4.21%
自己資本比率 48.0%
時価総額 487億7200万

チャート

  • 1ヶ月
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適正株価

適正株価 上昇余地
算出不能 -

指数との騰落率比較

日本国土開発 日経
平均
TOPIX グロース市場250 ジャスダック
1ヶ月 -0.95% -3.94% 0.51% -9.93% -0.29%
3ヶ月 -2.24% 6.18% 7.44% -9.04% -7.02%
6ヶ月 -13.27% 20.99% 17.49% -3.15% -13.20%
1年 -14.82% 31.29% 31.46% -13.60% -13.07%
日本株予想:売り地合い継続 主力株に買い観測

2日の日経平均はー38円の3万8236円となり続落。

個別銘柄では、大日本住友製薬やサイバーエージェントなどが売られたほか、マツダ、TDK、住友化学などが下落した。ただ電気・ガス業の関西電力などは上昇した。

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先月の日経平均はー1398円と売り地合いであったが、2日の東京株式市場は続落と、地合いの弱さを引き継いで伸び悩んだ。

米株式市場が買い地合いとなっていたものの、強気心理は続かず、日本株は頭重さが目立った。本日の日本株は売り圧力が勝り、相場全体では軟調地合いとなった。ただ米長期金利の下落を材料視して、ハイテクのような金利低下時に買われやすい高PER銘柄には、物色買いを見込む動きも見られた。また下値では小売業のAOKIホールディングスや北海道瓦斯など、押し目買いの入る銘柄も見られた。

足元では時間外の米株指数先物が強い推移を示しており、こちらが米国および本邦株式市場の心理支えとなる可能性がある。目先の相場見通しについては ...

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同業種建設業 株価上昇率 トップ20

銘柄名称 上昇率 株価
1 1407 ウエストホールディングス +4.71% 2,843
2 1712 ダイセキ環境ソリューション +3.96% 918
3 1964 中外炉工業 +3.61% 3,440
4 1757 創建エース +3.03% 34
5 1711 SDSホールディングス +2.77% 557
6 1959 九電工 +2.60% 6,721
7 1419 タマホーム +2.46% 4,575
8 5070 ドラフト +2.30% 666
9 1946 トーエネック +2.14% 5,240
10 1770 藤田エンジニアリング +2.06% 1,633
11 1793 大本組 +1.98% 2,580
12 1921 巴コーポレーション +1.84% 719
13 1803 清水建設 +1.77% 1,003
14 1766 東建コーポレーション +1.76% 11,010
15 1963 日揮ホールディングス +1.67% 1,372
16 1934 ユアテック +1.60% 1,464
17 1764 工藤建設 +1.59% 2,743
18 6330 東洋エンジニアリング +1.53% 930
19 1930 北陸電気工事 +1.48% 1,163
20 1799 第一建設工業 +1.48% 1,788

競合比較 チャート

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※札証、名証、福証へ上場している銘柄は非対応

    日本国土開発(1887)

    523.0円 487億7200万 11.25 4.20% 48.0% 4.21%
    株価 時価総額 PER ROE 自己資本比率 配当(予)

    飛島建設(1805)

    1,384円 267億2600万 6.60倍 6.80% 35.70% 4.34%
    株価 時価総額 PER ROE 自己資本比率 配当(予)

    大豊建設(1822)

    3,290円 594億9400万 22.20倍 4.00% 42.30% 6.99%
    株価 時価総額 PER ROE 自己資本比率 配当(予)

    青木あすなろ建設(1865)

    -円 - 13.20倍 6.20% 61.10% 1.99%
    株価 時価総額 PER ROE 自己資本比率 配当(予)